歯科を開業するにあたって、経費を抑えるために「居抜き物件」に着目される方がおられると思います。もちろんメリットがあるので出回っているのですが、一方で注意すべき点もあります。

 

このコラムでは「居抜きって実際はどうなんだろう？」という疑問にお答えできるような内容を記載しています。ぜひ参考にしてください。

 

歯科医院を開業する際に覚えておきたい、「居抜き」とは

「居抜き」とは飲食店でも医療関係でも共通して使われる言葉で、以前の経営者が使っていた建物や設備の一部が残った状態で賃貸または購入する物件のことです。細かいメリットやデメリットは後程詳細に述べますが、概略で言えば開業時の初期投資を抑えることが可能な場合が多くあります。

 

居抜き物件を活用するメリット

初期投資を抑えられる

居抜き物件の最大のメリットは、何といっても初期投資を低く抑えることができる点です。ケースバイケースではありますが、同じ歯科医院を営んでいたのであれば内装やレイアウトは大きく回収せずに使用できる可能性が高いでしょう。また、運が良ければレントゲン撮影設備や、診療用のユニットがそのまま使用できることもあります。

患者さんも引き継げる可能性がある

過去にいた歯科医師が廃業または移転してからどの程度の期間が空いたかにもよりますが、同業なのでそこに以前通っていた患者さんを引き継げる可能性もあります。新規に開業する際の大きな心配の一つに、満足な集患ができるかという点がありますから、開業前から患者数が見込めるというのは大きなメリットと言えるでしょう。

開業までの準備期間を短くできる

居抜きなら通常にゼロから開業する場合と比較して、建築や内装などでかかる時間が全く必要ない場合がありますから、開業までの準備期間を短くできる可能性があります。

 

居抜き物件を活用するデメリット

内装やレイアウトの自由が効きにくい

居抜きを使う上でのデメリットの一つにハードウェアとしての自由度の低さが上げられます。特にレイアウトやスタッフの動線についてはほぼ固定されていると言って良いでしょう。

 

壁紙やブラインドなどは一新してリフレッシュすることは可能かもしれませんが、建物自体に手を加えるようならかえって高くつくこともあり、居抜きの意味が無くなってしまいます。

 

また、ユニットやレイアウトが古臭く感じる、使いたい機器を設置する場所が取りにくいなどの問題も考えられます。

患者にとっては以前開業していた医師のイメージがある

場所が同じ、というだけで以前の歯科医師がもし評判が良くなかった場合、その悪いイメージを引き継いでしまう可能性があります。居抜きを利用する際には、以前使用していた歯科医師の評判を調査して、ネガティブなイメージがあった場合、看板の色やデザインなどを大きく刷新して無関係さをアピールした方が良いかもしれません。

 

また、以前の医師が非常に高く評価されていた場合などは、それと比べて悪い面が目立ってしまうかもしれません。患者として引き継いだのは良いけれど、来るたびに「前の院長の方が良かった」などと訴えられてもストレスが溜まってしまう一方です。

 

また、以前の医師の評判の良し悪しに関係なく、経営が変わっているというだけで文句を言う人も存在するでしょう。半年ごとの定期検診のつもりで来てみたら違う歯科医になっていた、などは起こりえる話です。多くは仕方ない、で済む話ですが、トラブルの原因たりえることは何度かありそうです。

結果的に費用が多くかかった

検討段階で確認しておきたいところですが、「残されていた機器が古くて、使えないことは無いけど性能が低くて使用に耐えられず結局買い替えた」というケースも見られます。このような場合、処分にお金がかかってしまうこともあり、単純にマイナスにしかなりません。また、契約の時には気にならなかったけれど、具体的に開業準備を始めたらレイアウトが気になってしまい、結果的には壁を抜いたりして大改装した、ということもあります。

 

とにかく何が使えて何が使えないのか、診察や治療に支障はないのか、などをしっかりと調査して、自分自身がそこで開業しているイメージをしっかりと持ち、使いやすい場所であるかどうかを見極めてから契約しましょう。

 

まとめ

いかがでしたか？居抜き物件で開業するメリットとデメリットがご理解いただけたことと思います。

上手くすれば開業資金が抑えられたり、以前の患者をそのまま引き継げたりするプラス面がある一方で、ネガティブなことまで引き継いで、思わぬ落とし穴になる、ということもあります。居抜き物件を検討するに当たっては、「しっかりとした調査と確認が必要」という点が最も重要と記憶しておいてください。

 

また、新規開業した以上、新たな集患は大変重要です。もちろん新聞の折り込みチラシ配布なども有効ではありますが、ホームページによる告知は必須事項として行うべきでしょう。

 

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