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クリニック開業医の平均年収と高収入を得るためのノウハウ


 

「開業医は儲かる」世間一般ではそんなイメージを持たれていますが、本当にそうなのでしょうか? このコラムでは開業医と勤務医の平均年収の比較、科目による収入の違いなどを見ながら、開業して成功するには何が必要かを解説していきます。

 

病院勤務医と開業医の収入の差

開業医は病院勤務医の1.7倍の収入

厚生労働省が平成27年に発表した資料(医療経済実態調査)によると、病院勤務医の平均年収約1456万円に対して、開業医は約1.7倍の約2541万円でした。

1.7倍というのは非常に大きな差のように感じられますが、これはあくまでも年収ですので、開業のための個人借り入れがあればこの中から払っていることになります。また、医院の改修や医療機器の買い替えのための資金積み立ての必要もあります。さらに勤務医であれば退職金や、病気をしたときの所得補償もありますが、開業医にはこれがありませんから、開業や雇用のリスクを負うことを考えればそれほど大きな差ではないのかもしれません。

もちろん、自分自身で病院の方針を決められるという点や、経営者の顔色をうかがう必要が無いという点において、収入とは別の価値がある、と考えられる方もおられるでしょう。

個人の価値観はさまざまですので一旦視野から外し、一般的に判断しやすい経営者として負うリスクやストレスに対してそれに見合う利益があるかと考えれば、「平均的年収の開業医を目指す」ということにはあまり意味が無いといってもよいでしょう。開業を考えるのであれば、この平均をどのくらい、どうやって超えるか、という目標を掲げることをお勧めします。

1位は「眼科」!診療科別収入TOP3

上の項目では一口に「開業医」とくくりましたが、専門とする科目によっても年収は大きく違いがあります。まずその平均年収のTOP3を列挙してみましょう。

 

1位:眼科 3274万円

2位:耳鼻科 3000万円

3位:産婦人科 3000万円

 

ちなみに4位以下は小児科、整形外科、皮膚科、内科、歯科と続きます。

眼科が1位であるのは、高齢化社会が急速に進む中で白内障の手術が急増していることが要因のようです。手術と言っても多くは日帰りで済むため回転率も高いことが高利益につながっています。更にパソコンやスマホの使用で視力の低下は進んでいますし、若者もコンタクトレンズを使用するにあたって眼科を訪れることが多いため、年齢に寄らず集患できることもメリットです。

2位の耳鼻科は近年増え続ける花粉症や、冬にはインフルエンザもあって患者数が増加しています。他の科に比べて専門性が高いことから耳鼻科医の数が少ないことも収入増につながっています。

3位の産婦人科も医師が少ないことから収入が高くなっているようですが、昼夜問わずある出産、緊急手術などで個人の生活を犠牲にしている医師が多く、志望する人数の減少傾向が続いているのが実情です。

 

本当に見合った収入を得られる?開業のリスクと集客のポイント

医療機関だから廃業はありえない、というわけではありません

一般に高収入の代表的職業とも思われている開業医ですが、全ての人が開業するだけで大きな利益を得られるわけではありません。

例えば2015年に倒産した医療機関は25件で、この年の医療機関の総数178212件で割ると0.01%、非常に小さな数字ですが、倒産ではなく休廃業・解散だと347件で約0.2%です。これはあくまで単年数値であり、仮に同じ比率であれば、10年で3470件の医院が廃業すると言い換えることも出来ます。このように考えれば、決して他人事ではない事実だとおわかりいただけると思います。

また廃業に至らないとしても、年収1000万円以下の医師は決して少ない訳ではありません。この1000万円以下のなかから開業時のローンを払っているとすれば、実質的には医療に関連しない一般サラリーマン並みの収入しかないことになります。

このような事態に陥らないためにも、利益を出し、成功するためのプランを綿密に組んで開業するようにしましょう。

集客するために、ニーズ調査や強みの効果的なアピールを忘れずに

どんな治療を提供するのか、どんな機器をそろえるのか……そのような医師としての専門分野にはさまざまな展望が浮かぶかもしれませんが、開業するということは経営者になるということですから、安定して利益を上げることに注力しなければなりません。利益を上げるにはそれだけの集患ができている必要があります。

まずどの程度の利益があれば自分の人生設計に見合うかを仮定しましょう。その上で自分自身のストロングポイントを把握し、患者一人当たりの予想利益を算出し、1日あるいは月に何人を診れば目標達成できるかを想定します。そしてそれに見合う集患ができる場所、予算に合う場所を探すのです。

自宅に近い、などの場所ありきで勝負することは非常に危険ですし、周辺のクリニックの特徴を掴まずに開業するのも危険です。地域住民のニーズを把握し、自己のストロングポイントで勝負できるか、地域住民の数から予想患者数や毎月の利益、かかる経費などを何度でも試算することが必要です。

場所が決まったら、徹底した広告を行いましょう。開業前は新聞の折込チラシやポスティングチラシ、ホームページの開設、ネット上でのリスティング広告など、方法はいくつもありますが、使える手段は全て利用しましょう。

「正直な仕事をしていれば患者が口コミで集まる」「自分は技術があるから患者が自然とついてくる」……こういったことは無い訳ではありませんが、過度な期待を持ってはいけません。患者のために、と保険診療にこだわる医院もありますが、自由診療で利益を上げることも重要です。きちんと利益を上げてその医院が長く続くことも立派な地域貢献だと考えましょう。

 

まとめ

いかがでしたか。科目による年収の違いや、開業しても廃業する医院も少なくはないことなどご理解いただけたことと思います。開業して成功するには地域のニーズや自身の強みを知り、それを効果的にアピールすることが欠かせないことを記憶しましょう。

 

【参考文献】

・厚生労働省:第20回医療経済実態調査の報告(平成27年実施)

http://www.mhlw.go.jp/bunya/iryouhoken/database/zenpan/jittaityousa/dl/20_houkoku_iryoukikan.pdf

・科学技術振興機構:全国の病院数は微減、産婦人科と小児科は連続減少 厚労省医療施設調査

https://scienceportal.jst.go.jp/news/newsflash_review/newsflash/2016/09/20160909_01.html

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